D282-3令和8年改定コンタクトレンズ検査料
医科 › 点数表
別に算定
D282-3令和8年改定| コンタクトレンズ検査料１ | 200点 |
| コンタクトレンズ検査料２ | 180点 |
| コンタクトレンズ検査料３ | 56点 |
| コンタクトレンズ検査料４ | 50点 |
注1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、コンタクトレンズの装用を目的に受診した患者に対して眼科学的検査を行った場合は、コンタクトレンズ検査料施設基準D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査１、２又は３を算定し、当該保険医療機関以外の保険医療機関であって、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものにおいて、コンタクトレンズの装用を目的に受診した患者に対して眼科学的検査を行った場合は、コンタクトレンズ検査料施設基準D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査４を算定する。
D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査１、２、３又は４により算定する。D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査１、２、３又は４の他、「Ｄ２５５」精密眼底検査（片側）点数表D255精密眼底検査（片側）56点点数表から「Ｄ２８２－２」行動観察による視力検査点数表D282-2行動観察による視力検査別に算定点数表までに掲げる眼科学的検査についても算定できない。D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査を算定する場合においては、「Ａ０００」初診料点数表A000初診料291点点数表の注９及び「Ａ００１」再診料点数表A001再診料76点点数表の注７に規定する夜間・早朝等加算施設基準A000夜間・早朝等加算施設基準 › 基本診療料は算定できない。D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査を算定した患者に対してコンタクトレンズ検査料施設基準D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査を算定する場合は、「Ａ０００」に掲げる初診料点数表A000初診料291点点数表は算定せず、「Ａ００１」に掲げる再診料点数表A001再診料76点点数表又は「Ａ００２」に掲げる外来診療料点数表A002外来診療料77点点数表を算定する。D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査１、２、３又は４の所定点数を算定し、別に「Ｄ２５５」精密眼底検査（片側）点数表D255精密眼底検査（片側）56点点数表から「Ｄ２８２－２」行動観察による視力検査点数表D282-2行動観察による視力検査別に算定点数表までに掲げる眼科学的検査は別に算定できない。ただし、新たな疾患の発生（屈折異常以外の疾患の急性増悪を含む。）によりコンタクトレンズの装用を中止しコンタクトレンズの処方を行わない場合、円錐角膜、角膜変形若しくは高度不正乱視の治療を目的としてハードコンタクトレンズの処方を行った場合、９歳未満の小児に対して弱視、斜視若しくは不同視の治療を目的としてコンタクトレンズの処方を行った場合、緑内障又は高眼圧症の患者（治療計画を作成し診療録に記載するとともに、アプラネーショントノメーターによる精密眼圧測定点数表D264精密眼圧測定82点点数表及び精密眼底検査を実施し、視神経乳頭の所見を詳細に診療録に記載した場合に限る。）、網膜硝子体疾患若しくは視神経疾患の患者（治療計画を作成し診療録に記載するとともに、散瞳剤を使用し、汎網膜硝子体検査又は精密眼底検査、細隙灯顕微鏡検査（前眼部及び後眼部）点数表D257細隙灯顕微鏡検査（前眼部及び後眼部）110点点数表並びに眼底カメラ撮影点数表D256眼底カメラ撮影別に算定点数表を実施し、網膜硝子体又は視神経乳頭の所見を図示して詳細に診療録に記載した場合に限る。）、度数のない治療用コンタクトレンズを装用する患者、眼内の手術（角膜移植術施設基準K259角膜移植術施設基準 › 特掲診療料を含む。）前後の患者、スティーヴンス・ジョンソン症候群又は中毒性表皮壊死症の眼後遺症に対する治療用コンタクトレンズを装用する患者等にあっては、当該点数を算定せず、「Ｄ２５５」精密眼底検査（片側）点数表D255精密眼底検査（片側）56点点数表から「Ｄ２８２－２」行動観察による視力検査点数表D282-2行動観察による視力検査別に算定点数表までに掲げる眼科学的検査により算定する。なお、この場合においても、「Ａ０００」に掲げる初診料点数表A000初診料291点点数表は算定せず、「Ａ００１」に掲げる再診料点数表A001再診料76点点数表又は「Ａ００２」に掲げる外来診療料点数表A002外来診療料77点点数表を算定する。D282-3コンタクトレンズ検査料施設基準 › 特掲診療料 › 検査３又は４を算定する医療機関のうち、コンタクトレンズに係る診療の割合が、７．５割を超える医療機関においては、病態により個別の検査を実施する必要がある場合には、適切な治療が提供されるよう、速やかにより専門的な医療機関へ転医させるよう努めること。