一心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリテー
ション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表及び呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表の施設基準等
(1)医科点数表第二章第七部リハビリテーション通則第４号に規定する患者又は歯科点数表第二章第
七部リハビリテーション通則第４号に規定する患者
別表第九の三に掲げる患者又は別表第九の三の二に掲げる患者
(2)心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表及び呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表の施設基準
イ心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表又は呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表を担当する専任の常
勤医師がそれぞれ適切に配置されていること。
ロ心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表又は呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表を担当する常勤の看
護師、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士がそれぞれ適切に配置されていること。
ハ心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表又は呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表を行うにつきそれぞ
れ十分な施設を有していること。
ニ心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表又は呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表を行うにつきそれぞ
れ必要な器械・器具が具備されていること。
ホ脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリテーション料点数表H001-2廃用症候群リハビリテーション料別に算定点数表及び運動器リハビリテー
ション料を行う保険医療機関においては、指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関す
る基準（平成十一年厚生省令第三十七号）第百十一条第一項に規定する指定通所リハビリテーショ
ン事業所、同令第七十六条第一項に規定する指定訪問リハビリテーション事業所等とのリハビリテ
ーションに係る連携施設基準A001-1地域包括診療加算の施設基準基本診療料 › 再診料を行うにつき必要な体制が整備されていること。
へ他の保険医療機関とのリハビリテーションに係る連携施設基準A001-1地域包括診療加算の施設基準基本診療料 › 再診料を行うにつき必要な体制が整備されている
こと。
(3)心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表の対象患者
別表第九の四に掲げる患者
(4)脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表の対象患者
別表第九の五に掲げる患者
(5)運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表の対象患者
別表第九の六に掲げる患者
(6)呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表の対象患者
別表第九の七に掲げる患者
(7)心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表及び呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表に規定する算定日数の
上限の除外対象患者
別表第九の八に掲げる患者
(8)心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表及び呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表に規定する別に厚生労
働大臣が定める場合
別表第九の九に掲げる場合
(9)心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表及び呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表に規定する初期加算及
び急性期施設基準A100-1急性期一般入院料１の施設基準入院料等 › 入院基本料リハビリテーション加算の施設基準
当該保険医療機関内にリハビリテーション科の常勤医師が配置されていること。
(01)心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表及び呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表に規定する急性期施設基準A100-1急性期一般入院料１の施設基準入院料等 › 入院基本料リハ
ビリテーション加算の対象となる患者
別表第九の十に掲げる患者
(11)心大血管疾患リハビリテーション料点数表H000心大血管疾患リハビリテーション料別に算定点数表、脳血管疾患等リハビリテーション料点数表H001脳血管疾患等リハビリテーション料別に算定点数表、廃用症候群リハビリ
テーション料、運動器リハビリテーション料点数表H002運動器リハビリテーション料別に算定点数表及び呼吸器リハビリテーション料点数表H003呼吸器リハビリテーション料別に算定点数表に規定するリハビリテ
ーションデータ提出加算施設基準A245データ提出加算施設基準 › 基本診療料 › 入院基本料等加算の施設基準
リハビリテーションを実施している患者に係る診療内容に関するデータを継続的かつ適切に提出す
るために必要な体制が整備されていること。
(21)リハビリテーション総合計画評価料点数表H003-2リハビリテーション総合計画評価料別に算定点数表の注４に規定する患者
脳卒中又は脊髄障害の急性発症に伴う上肢又は下肢の運動機能障害を有する患者であって、発症日
から起算して六十日以内のもの
１脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)施設基準H001脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)施設基準 › 特掲診療料 › リハビリテーションに関する施設基準
(１) 当該保険医療機関において、専任の常勤医師が１名以上勤務していること。なお、第38
の１の(11)の例により、所定労働時間が週22時間以上の勤務を行っている非常勤医師を専任の常勤医師数に算入することができる。
(２) 次のアからエまでを全て満たしていること。
ア 専従の常勤理学療法士が１名以上勤務していること。兼任の取扱いについては第40の
１の（２）のアと同様である。
イ 専従の常勤作業療法士が１名以上勤務していること。兼任の取扱いについては第40の
１の（２）のアと同様である。
ウ 言語聴覚療法を行う場合は、専従の常勤言語聴覚士が１名以上勤務していること。なお、
第７部リハビリテーション第１節の各項目のうち専従の常勤言語聴覚士を求める別の項目について、別に定めがある場合を除き、兼任は可能であること。
エ アからウまでの専従の従事者が合わせて４名以上勤務していること。なお、当該保険医
療機関において、疾患別リハビリテーション（心大血管疾患リハビリテーションを除く。）、障害児（者）リハビリテーション及びがん患者リハビリテーションが行われる時間が当該保険医療機関の定める所定労働時間に満たない場合には、当該リハビリテーションの実施時間以外に他の業務に従事することは差し支えない。なお、第38の１の(12)の例により、専従の非常勤理学療法士、専従の非常勤作業療法士又は専従の非常勤言語聴覚士を常勤理学療法士数、常勤作業療法士数又は常勤言語聴覚士数にそれぞれ算入することができる。ただし、常勤換算し常勤理学療法士数、常勤作業療法士数又は常勤言語聴覚士数に算入することができるのは、常勤配置のうちそれぞれ１名までに限る。
オ アからウまでの専従の従事者が、当該保険医療機関が行う通所リハビリテーション又
は自立訓練（機能訓練）に従事する場合については、第40の１の(２)のオの例によること。
(３) 治療・訓練を十分実施し得る専用の機能訓練室（少なくとも、病院については内法によ
る測定で100平方メートル以上、診療所については内法による測定で45平方メートル以上）を有していること。なお、専用の機能訓練室に係る面積以外の規定は、第40の１の（３）の例による。
(４) 平成26年３月31日において、現に当該リハビリテーション料の届出を行っている保険
医療機関については、当該機能訓練室の増築又は全面的な改築を行うまでの間は、(３)の内法の規定を満たしているものとする。
(５) 当該療法を行うために必要な施設及び器械・器具として、以下のものを具備しているこ
と。これらの器械等については、当該保険医療機関が、指定通所リハビリテーション又は自立訓練（機能訓練）を実施する場合については、第40の１の（４）の例によること。歩行補助具、訓練マット、治療台、砂嚢などの重錘、各種測定用器具（角度計、握力計等）、血圧計、平行棒、傾斜台、姿勢矯正用鏡、各種車椅子、各種歩行補助具、各種装具（長・短下肢装具等）、家事用設備、各種日常生活動作用設備等。ただし、言語聴覚療法を行う場合は、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等を有すること。
(６) 言語聴覚療法のみを実施する場合において、以下のアからエまでの基準を全て満たす場
合は、上記基準にかかわらず、脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)施設基準H001脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)施設基準 › 特掲診療料 › リハビリテーションの基準を満たすものとする。
ア 専任の常勤医師が１名以上勤務していること。なお、第38の１の(11)の例により、所
定労働時間が週22時間以上の勤務を行っている非常勤医師を専任の常勤医師数に算入することができる。
イ 専従の常勤言語聴覚士が２名以上勤務していること。第38の１の(12)の例により、専
従の非常勤言語聴覚士を常勤言語聴覚士数に算入することができる。ただし、常勤換算し常勤言語聴覚士数に算入することができるのは、常勤配置のうち１名までに限る。
ウ 遮蔽等に配慮した専用の個別療法室（内法による測定で８平方メートル以上）を有して
いること。
エ 言語聴覚療法に必要な聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等の器械
・器具を具備していること。
(７) 第40の１の（７）から（11）までを満たしていること。
２初期加算及び急性期施設基準A100-1急性期一般入院料１の施設基準入院料等 › 入院基本料リハビリテーション加算に関する施設基準
当該加算の要件については、第38の２と同様である。
３リハビリテーションデータ提出加算施設基準A245データ提出加算施設基準 › 基本診療料 › 入院基本料等加算に関する施設基準
当該加算の要件については、第38の３と同様である。
４リハビリテーションデータ提出加算施設基準A245データ提出加算施設基準 › 基本診療料 › 入院基本料等加算に関する事項
当該加算に関する事項については、第38の４と同様である。
５届出に関する事項
当該届出に関する事項については、第40の５と同様である。