N006令和8年改定N006令和8年改定| 組織診断料 | 520点 |
| 細胞診断料 | 200点 |
| 病理診断管理加算1(1)組織診断を行った場合 | 138点 |
注1 1については、病理診断を専ら担当する医師が勤務する病院又は病理診断を専ら担当する常勤の医師が勤務する診療所である保険医療機関において、区分番号N000に掲げる病理組織標本作製点数表N000病理組織標本作製別に算定点数表、区分番号N001に掲げる電子顕微鏡病理組織標本作製点数表N000病理組織標本作製別に算定点数表、区分番号N002に掲げる免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製点数表N002免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製別に算定点数表若しくは区分番号N003に掲げる術中迅速病理組織標本作製点数表N000病理組織標本作製別に算定点数表により作製された組織標本(区分番号N000に掲げる病理組織標本作製点数表N000病理組織標本作製別に算定点数表又は区分番号N002に掲げる免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製点数表N002免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製別に算定点数表により作製された組織標本のデジタル病理画像を含む。)に基づく診断を行った場合又は当該保険医療機関以外の保険医療機関で作製された組織標本(当該保険医療機関以外の保険医療機関で区分番号N000に掲げる病理組織標本作製点数表N000病理組織標本作製別に算定点数表又は区分番号N002に掲げる免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製点数表N002免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製別に算定点数表により作製された組織標本のデジタル病理画像を含む。)に基づく診断を行った場合に、これらの診断の別又は回数にかかわらず、月1回に限り算定する。
注2 2については、病理診断を専ら担当する医師が勤務する病院又は病理診断を専ら担当する常勤の医師が勤務する診療所である保険医療機関において、区分番号N003-2に掲げる迅速細胞診点数表N003-2迅速細胞診別に算定点数表若しくは区分番号N004に掲げる細胞診の2により作製された標本に基づく診断を行った場合又は当該保険医療機関以外の保険医療機関で作製された標本に基づく診断を行った場合に、これらの診断の別又は回数にかかわらず、月1回に限り算定する。
注3 当該保険医療機関以外の保険医療機関で作製された標本に基づき診断を行った場合は、区分番号N000からN004までに掲げる病理標本作製料は、別に算定できない。
注4 病理診断管理に関する別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、病理診断を専ら担当する常勤の医師が病理診断を行い、その結果を文書により報告した場合には、当該基準に係る区分に従い、次に掲げる点数を所定点数に加算する。イ 病理診断管理加算施設基準N006病理診断管理加算施設基準 › 特掲診療料 › 病理診断1(1) 組織診断を行った場合 138点(2) 細胞診断を行った場合 69点ロ 病理診断管理加算施設基準N006病理診断管理加算施設基準 › 特掲診療料 › 病理診断2(1) 組織診断を行った場合 368点(2) 細胞診断を行った場合 184点
注5 1については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、悪性腫瘍に係る手術の検体から区分番号N000に掲げる病理組織標本作製点数表N000病理組織標本作製別に算定点数表の1又は区分番号N002に掲げる免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製点数表N002免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作製別に算定点数表により作製された組織標本に基づく診断を行った場合は、悪性腫瘍病理組織標本加算として、150点を所定点数に加算する。
N006病理診断管理加算施設基準 › 特掲診療料 › 病理診断1又は2の届出を行った保険医療機関において、病理診断を専ら担当する常勤の医師のうち当該保険医療機関において勤務する1名(病理診断管理加算施設基準N006病理診断管理加算施設基準 › 特掲診療料 › 病理診断2を算定する場合にあっては2名)を除いた病理診断を専ら担当する常勤の医師については、当該保険医療機関において常態として週3日以上、かつ、週 22 時間以上の勤務を行っている場合、当該勤務時間以外の所定労働時間については、自宅等の当該保険医療機関以外の場所で、デジタル病理画像の観察及び送受信を行うにつき十分な装置・機器を用いた上で観察を行い、その結果を文書により当該患者の診療を担当する医師に報告した場合も病理診断料及び病理診断管理加算施設基準N006病理診断管理加算施設基準 › 特掲診療料 › 病理診断1又は2を算定できる。なお、デジタル画像に基づく病理診断を行うに当たっては、関係学会による指針を参考とすること。また、病院の管理者が当該医師の勤務状況を適切に把握していること。