（１） 集団コミュニケーション療法料施設基準H008集団コミュニケーション療法料施設基準 › 特掲診療料 › リハビリテーションは、別に厚生労働大臣が定める「Ｈ００１」脳血管疾
患等リハビリテーション料又は「Ｈ００７」障害児（者）リハビリテーション料施設基準H007障害児（者）リハビリテーション料施設基準 › 特掲診療料 › リハビリテーションの施設基
準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届出を行った保険医療機関であって、
当該施設において医師又は医師の指導監督の下で言語聴覚士が複数の患者に対して訓練を
行った場合に算定できる。 (２) 集団コミュニケーション療法料施設基準H008集団コミュニケーション療法料施設基準 › 特掲診療料 › リハビリテーションの算定対象となるのは、「Ｈ００１」脳血管疾患等リハ
ビリテーション料、「Ｈ００１－２」廃用症候群リハビリテーション料点数表H001-2廃用症候群リハビリテーション料別に算定点数表又は「Ｈ００７」
障害児（者）リハビリテーション料施設基準H007障害児（者）リハビリテーション料施設基準 › 特掲診療料 › リハビリテーションを算定する患者のうち、１人の言語聴覚士が複数の患
者に対して訓練を行うことができる程度の症状の患者であって、特に集団で行う言語聴覚
療法である集団コミュニケーション療法が有効であると期待できる患者である。 (３) 集団コミュニケーション療法の実施単位数は言語聴覚士１人当たり１日のべ54単位を限
度とする。また、集団コミュニケーション療法と脳血管疾患等リハビリテーション、廃用
症候群リハビリテーション又は障害児（者）リハビリテーションを併せて行っている従事
者については、実施するリハビリテーションの単位数が、集団コミュニケーション療法３
単位を疾患別リハビリテーション１単位とみなした上で、１日に概ね18単位、週に108単
位を超えないものとする。
(４) 集団コミュニケーション療法の実施に当たっては、医師は定期的な言語聴覚機能能力に
係る検査をもとに効果判定を行い、集団コミュニケーション療法の実施計画を作成する必
要がある。なお、集団コミュニケーション療法を実施する場合は開始時及びその後３か月
に１回以上、患者又はその家族に対して当該集団コミュニケーション療法の実施計画の内
容を説明し、その要点を診療録に記載又は添付する。
第８部精神科専門療法
＜通則＞
精神科専門療法においては、薬剤点数表G100薬剤別に算定点数表を使用した場合は、第１節の精神科専門療法料と第２節の薬剤点数表G100薬剤別に算定点数表
料を合算した点数により、薬剤点数表G100薬剤別に算定点数表を使用しない場合は、第１節の精神科専門療法料に掲げる所定点
数のみによって算定する。この部において、精神疾患とは、ＩＣＤ－１０（国際疾病分類）の第
５章「精神および行動の障害」に該当する疾病並びに第６章に規定する「アルツハイマー <Alzhei
mer>病」、「てんかん」及び「睡眠障害」に該当する疾病をいう。
第１節精神科専門療法料